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新婚におすすめの2LDK！
人気の理由や新居・間取り選びのポイントを解説

新婚生活を始めるにあたって、新居の間取り選びは大いに悩む項目の1つかもしれません。そこでこの記事では、カップルに向けて新婚夫婦に人気の高い間取りとその理由、間取りを選ぶ際に気を付けたいポイントまでご紹介していきます。

間取り選びで険悪な空気を作らないためにも、ぜひ参考にしてみてください。

新婚に1番人気の間取りは「2LDK」

結婚情報誌ゼクシィが2016年に行った「新生活準備調査」によると、新婚夫婦が選ぶ間取りでは2LDKがダントツで人気です。次いで1LDKが22%、2DK・3LDKが12%という割合で続いています。

2LDKに人気が集まった理由は、以下の通りです。

・部屋が広く、寝室などプライベートな空間とリビングなどのオープンな空間を分けることができる

・将来家族が増えた際にも、慌てて引っ越す必要がない

・リビングスペースが広いため、ソファーだけでなくダイニングテーブルも置くことができる

2LDKの広さがあれば、一緒に家に居てもお互いにプライベートな時間を過ごすことができます。新婚夫婦であっても、適度な距離感を保つことは長続きのポイントかもしれません。

赤ちゃんが生まれたときに助かるのが、部屋数の多さと、広いリビングスペースです。夜泣きなどの大変な時期がありますので、部屋が複数あることで交代に休むことができたり、広いリビングにベビーベッドを置いて常に赤ちゃんの様子を見守ることもできたりと、何かと便利です。

また、エリア別に見てみると首都圏では家賃の高さからか2LDKよりも少し狭い2DKの間取りに人気が集まっています。関西圏では3LDKの間取りを選ぶ新婚夫婦が多い結果となっています。これは、賃貸住宅に住むよりも家を購入する新婚夫婦のほうが多いためでしょう。

新婚の新居・間取り選びで抑えておきたい5つのポイント

新婚夫婦の新生活に人気の高い間取りは2LDKですが、あくまでも目安として考えておきましょう。以下の5つのポイントを踏まえて自分たちに合う新居を選びましょう。

1.家賃は収入の3割以下が望ましい

家賃の目安は手取り収入の3割以下、できれば2割が理想です。ライフプランはどんどん変わっていくことも考えられるため、部屋のスペース的にも出費的にも、家賃には余裕を持たせておきましょう。

家賃が収入の3割以上でも構わない新婚夫婦の基準はこちらです。

・家賃が収入の3割以上でも構わない新婚夫婦

・子どもをつくる予定がない夫婦

・趣味や交際費などの支出が少ない夫婦

2.出産を希望する場合は、間取りに余裕を持つ

妊娠中や出産前後の引っ越しは大変なため、出産を希望している場合には初めから出産を見越して部屋数の多いファミリー物件に住むのがおすすめです。部屋数が増えると家賃も上がりがちですが、家賃は収入の3割以下に収まるようにしたいものです。

3.夫婦の生活リズムに合わせて間取りを選ぶ

夜勤シフトのある職業や休日が平日のみなど、生活リズムが夫婦で違っている場合は、お互いの睡眠時間をしっかり確保するためにも2部屋以上ある物件が良いでしょう。

また、趣味である程度のスペースを必要とする場合にも、2部屋以上など部屋数にゆとりを持つと、お互いに無理なく相手の時間を尊重することができます。

4.荷物の量を把握して、間取りを選ぶ

趣味だけでなく仕事で使用する荷物が多い方は間取りを選ぶ際には荷物の量を把握して、収納スペースを確保できるくらいの部屋数を持った物件や、収納スペースの多い物件に絞って探していくのが良いでしょう。

5.転勤・転居の予定を確認しておく

近い将来に転勤が予想される新婚夫婦や、ご家族の都合で数年後に引っ越しの予定がある場合には、希望の間取りよりも、安い家賃で初期費用を抑えるほうが賢明です。中には礼金・更新料といった諸費用の一部が不要な物件や、フリーレントシステムで初月の家賃が無料という物件もあります。

2つの新居のかたち！「賃貸」と「購入」どちらを選ぶ？

新婚夫婦の新居選びでは、「賃貸」の他に「購入」という手段もあります。首都圏・東海・関西エリアで行った「新生活市場調査2016」によると、住居を新しく購入した新婚夫婦は8.9%、新しく住居を借りた新婚夫婦は74.1%という調査結果が出ました。

地域別で見ると、首都圏や東海圏では「住居を新しく購入した新婚夫婦」が1割程度であるのに対し、関西圏では2割弱程度になっています。

また、新婚夫婦の新居に賃貸を選ぶ新婚夫婦が多いのは、世帯年収の低さが大きな要因となっているようです。特に20代で結婚した新婚夫婦の場合には、年収がネックとなっているケースが多いといえるでしょう。

賃貸住宅は家賃を支払い続けても自分の資産にはなりません。その点、購入した住宅はいつか資産になる、という考え方もできます。例えば、20代の10年間で毎年100万円の家賃を支払う場合、総額で1,000万円を支払っていることになります。この金額で購入できる住宅もありますし、頭金にすることで、その住宅は資産になるのです。